コラム

初心者必見!M&Aの最大の目的「シナジー」とは

M&Aに興味を持たれている方であれば、「シナジー」という言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。シナジーは、グループ企業同士の統合や事業提携においても生まれるものですが、最も強い効果を期待できるのはM&Aです。売り手企業・買い手企業の双方にとって、シナジーを実現することこそがM&Aの最大の目的といっても過言ではありません。

シナジーとは

「シナジー」または「シナジー効果」とは、「相乗効果」を意味する言葉です。複数の企業同士が事業提携や協業によって、単独で事業を行うよりも大きな成果を生み出すことがあります。特にM&Aで会社を統合するとさまざまな相乗効果が生まれる可能性があり、そうした効果のことも「シナジー」と呼ばれています。

M&Aによるシナジーの最大の特徴は、「2つの企業が合わさったからその分の売上が増える」といった単純な成果以上に優れた結果を得られる点だとされています。どのような種類のシナジーがあるのか見ていきましょう。

※M&Aについては、こちらのコラムをご一読ください。

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シナジーの種類

M&Aで生じるシナジーのうち、代表的な4種類を紹介します。

1.売上シナジー

2.コストシナジー

3.研究開発シナジー

4.財務シナジー

1.売上シナジー

売上シナジーは、M&A後の売上金額が、M&A前のそれぞれの会社の売上を合計した金額よりも大きくなることです。お互いの販売チャネルやブランド力を活かし、商品やサービスを拡充させることで顧客層の拡大に繋げるのです。

M&A後に生じる市場シェアの拡大や、それに伴う知名度の上昇、価格支配力の向上なども、売上シナジーを生み出す要因となります。売上シナジーは比較的事前に想定しやすく、同業種同士のM&Aであっても異業種とのM&Aであっても効果を期待できるシナジーだといえます。

2.コストシナジー

コストシナジーは売り手企業と買い手企業が連携することで、諸々のコストを下げることが可能になるというものです。例えば、会社の規模が大きくなれば原材料の大量発注による価格交渉をしたり、散在する販路を統一し物流にかかるコストを削減したりできるようになります。社外とのやりとりだけでなく、社内においても、M&Aによって重複した管理部門を一つに集約したり、設備や支店などを統廃合したりすることもできます。

コスト削減によるシナジーは、中小企業同士のM&Aでも十分な効果が発揮されます。特に同業種同士で行えば大きな効果が期待できるでしょう。事前に数値化できるので、売上シナジーと共に効果を得やすいシナジーといえます。

3.研究開発シナジー

研究開発シナジーは、M&Aでの売り手企業・買い手企業それぞれの技術を融合し、新たな製品やサービスの開発を行うことです。研究開発に限らず、知見やノウハウなど有益な情報を共同で利用することで生まれる効果も指します。

製薬業界でのM&Aに多いシナジーで、単独で事業運営しているときには不可能だった製品を生み出せたり、並行してできる研究開発の数が増えることでリスク分散の効果を高めたりもできます。

ただでさえ成果を得るのが困難な分野なので、研究開発シナジーはM&Aによるシナジーのなかでも比較的得るのが難しいとされています。しかし、企業の長期的な競争優位性となり得るシナジーなので、両社の体制や技術力をよく見極め、実効性のある具体策を考えておくとよいでしょう。

4.財務シナジー

財務シナジーとは、M&Aにより財政基盤が強化されることで信用力が上がり、資金調達を行いやすくなる効果が得られることを指します。資金が潤沢な買い手企業の傘下に入り、優良会社と判断されれば、より多くの資金調達が可能となり、借入時の金利も下げることができるのです。

例えば、経営資源の豊富な大手企業と、技術力に特化した中小企業がM&Aにより統合した場合、大手企業は中小企業の技術力をもって業界での地位を高めることができ、中小企業は資金力を得て、さらに技術を向上させることができるといったパターンがあります。このような場合には、財務シナジーとしては一方的シナジー効果となる可能性もありますが、財務シナジーは中小企業においては意識されることの多いシナジーです。また、売り手企業が赤字経営である場合、買い手企業は自社の損金に計上できるため、節税効果も得られます。

※中小企業の事業承継について詳しく知りたい方は、こちらのコラムもご覧ください。

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同業種・異業種のM&Aにおけるシナジー効果

シナジー効果は同業種とのM&Aか異業種とのM&Aかによって、それぞれ期待できる効果や生じる場面が異なります。それぞれのM&Aの効果を簡単にまとめてみました。

<同業種の場合>

同業種間のM&Aでは、互いに事業の特徴や業界の事情を理解しているため、M&A交渉も円滑に進みやすい面があります。M&A自体がスムーズに進めば、事前に想定していたシナジー効果も発揮されやすくなります。

具体的には、生産力の増強や販売経路の拡大など、既存事業の強化を図れることが期待できます。また、すでに実績のある企業や事業を譲り受ければ、既存の技術やノウハウ、取引先、ブランドの知名度などをそのまま取り込むことができるため、新たな事業開拓の時間やコストの節約につながります。よって、売上シナジー、コストシナジー、そして研究開発シナジーが実現しやすいといえます。

<異業種の場合>

異業種間のM&Aを行う場合、自社の事業とは全く別の業界に参入するM&Aになります。これまでと違った事業に乗り出すことになるため、こうしたM&Aはハードルが高いと思われがちです。しかし、実際には同業種間のM&Aよりも大きなシナジーが生まれることがあります。

同業種間のM&Aの場合は、今までライバルだった企業との統合となるので、統合後に上下関係が生まれたり、従業員同士の軋轢が生じたりする可能性があります。一方、異業種間のM&Aでは対等な関係を築きやすく、会社全体が変化に対して前向きな姿勢になるので、シナジー効果を発揮しやすくなるのです。

また、特定の事業に特化するよりも、複数の事業を手掛けているほうがリスクを分散できるため、近年、資本に余裕のある企業は積極的に異業種間のM&Aを行う傾向にあります。

まとめ

本記事ではM&Aの成功を左右するシナジー効果について解説しました。M&Aによるシナジーを利用して急成長を遂げた会社は、会社規模を問わずたくさん存在しています。シナジー効果を最大限に得るためには、業界についての知識やリスクの把握など、事前の準備と対策が必要不可欠です。

弊社ポラリス・アドバイザーズでは、経験豊富なプロがお手伝いしますので、お気軽にお問い合わせください。専門家のアドバイスも利用しつつ、自社にとって最適なM&Aを行いましょう。

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