EBITDAとは？企業の収益性を測る指標について

M&Aにより会社の譲渡価額を決める際、会社全体の価値を算出する「企業価値評価（バリュエーション）」を行う必要があります。しかし、規模や業種が異なるさまざまな会社をどのような基準で評価すればよいのでしょうか。

※企業価値評価については以下のコラムで詳しく紹介しています。

バリュエーションとは？M&Aにおける企業価値評価の算定方法

そうした際の基準として利用できる指標の一つが「EBITDA」です。この指標は日本国内のみならず、金利水準、税率、減価償却方法などの制度が異なる海外の企業の評価においても有用とされています。本記事ではこのEBITDAについて、初心者の方にもわかりやすくご紹介します。

EBITDAとは

EBITDAは、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」のそれぞれの頭文字をとった略語で、一般的に「イービットディーエー」や「イービットダー」「イービッダー」などと呼ばれています。それぞれの単語の「EBITDA」における意味は以下のとおりです。

• Earnings（利益）
• Before（前の）
• Interest（利息）
• Taxes（税金）
• Depreciation（有形固定資産の減価償却費）
• Amortization（無形固定資産の減価償却費）

つまり、EBITDAは「利息・税金・有形/無形の固定資産の減価償却費を計上する前の利益（金額）」ということになります。M&Aでは、企業の価値を測るためにさまざまな指標が用いられますが、EBITDAもその一つです。

また、EBITDAはそれ単体のみならず、EBITDAを利用したEV/EBITDA倍率もよく利用されています。EV/EBITDA倍率については「EV/EBITDA倍率とは？求める目的や相場、EBITDAとの関係について解説」をご覧ください。

EBITDAが利用される理由

企業の価値や業績を表す指標としては、売上高から原価や必要経費を差し引いた「営業利益」がよく使われます。しかし、営業利益は減価償却費を差引いた後のものなので、減価償却費の増減に影響を受ける可能性があります。特に、多額の設備投資をした直後は減価償却費が多く計上され、営業利益が相殺されることで財務諸表上は利益が下がったように見えてしまうのです。これでは、企業の収益状況を正確に測ることはできません。そもそも大規模な機材や設備が必要な建築業や製造業、のれんの償却が多い企業などと、そうでない企業を比較するのは不公平になってしまいます。

その点、EBITDAは減価償却費を考慮しない指標なので、規模の異なる企業間であっても、等しく純粋に企業がキャッシュを生み出す力を知ることができます。そのため、企業の「収益力」を測る最適な指標の一つとして、EBITDAが用いられているのです。

また、海外の企業とM&Aを行う場合、金利水準や税率、減価償却の方法が国ごとに異なるため、純粋に企業の価値を比較することが難しいのですが、EBITDAを活用すれば、そのような制度の違いにとらわれず、企業の収益力を測ることができます。

EBITDAの計算方法

EBITDAはその言葉どおり、企業の利益を、利息や税金、減価償却費が差引かれる前の状態に戻すことで求められます。つまり、帳簿や損益計算書などを確認し、利益に利息、税金、有形/無形の固定資産の減価償却費を足せばよいということです。

しかし、一口に「利益」といっても、「当期純利益」「税引前当期純利益」「経常利益」「営業利益」「売上総利益」など、さまざまな種類の利益が存在します。実は、EBITDAを求める計算式は決められた一つのものがあるわけではありません。どの利益を基準にするかで計算式は変わってきます。ここでは、一般的に使用される計算式を２つ紹介します。

１．EBITDA ＝ 当期純利益 ＋ 利息 ＋ 税金 ＋ 減価償却費

この計算式は、EBITDAの定義どおり、最も純粋な利益である当期純利益を、税金や利息を支払う前の状態に戻し、減価償却費を足すものです。ここでいう利息とは、支払利息（金融機関からの借入金などに対し支払う利息）から受取利息（金融機関に預けた金銭に対し受け取る利息）を引いたものになります。

２．EBITDA ＝ 営業利益 + 減価償却費

もう一つの計算式は、便宜上よく使用される式です。営業利益は利息や税金を差し引く前の金額なので、これに減価償却費を足すことで、簡易的に大まかなEBITDAを求められるのです。

ほかにも、経常利益や税引前当期純利益から算出するなど複数の計算式があるので、企業によってEBITDAの計算方法が異なる可能性があります。EBITDAを指標として活用する際には、どのような利益を基準に算出されているかを確認する必要があるでしょう。

EBITDAの留意点

これまで述べてきたように、EBITDAは公平に企業の収益力を測る指標として優秀なものですが、完璧ではありません。

EBITDAは減価償却費を差し引いた金額であることが特徴ですが、減価償却費の中には、運転資金や設備投資費用など企業の存続に欠かせないコストが含まれています。つまり、減価償却費を考慮しないEBITDAではキャッシュフローが見えないため、正確な企業の収益力を測れないともいえます。

また、EBITDAが算出するのは、あくまでも現段階で企業がキャッシュを生み出す力であって、今後の企業の成長性については考慮されていません。したがって、ベンチャー企業など成長性の高い企業の企業価値を測るのには向いていないといえます。

EBITDAは簡易的な企業価値評価の指標として便利なものですが、キャッシュフローや企業の将来性を評価できるわけではないということに留意しておきましょう。

まとめ

EBITDAは企業の価値を測るための指標の一つです。上述のように指標として完璧というわけではありませんが、減価償却費を考慮しないため規模の異なる企業間や、税制度の異なる海外の企業とのM&Aにおいても公平に収益力を測れるなどの大きなメリットがあります。M&Aを検討する初期段階において判断材料として利用されることが多いため、特徴をよく理解し、活用することが大切です。

※M&Aについて詳しく知りたい方は、こちらのコラムをご覧ください。

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