EV/EBITDA倍率とは？求める目的や相場、EBITDAとの関係について解説

M&Aについて調べていると、「EBITDA」と共に「EV/EBITDA倍率」という言葉がよく出てきます。本記事では「EV/EBITDA倍率」について、「EBITDA」や「EBITDAマルチプル」との関連性も含めて、初心者の方にも分かりやすく解説します。

EBITDAとは

EBITDA（イービットディーエー、イービッダー）は、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」のそれぞれの頭文字をとった略語で、企業の利益に減価償却費や利息、税金などを足した金額のことです。企業の「収益力」を測る最適な指標のひとつとしてM&Aでよく利用されます。簡易的には「営業利益＋減価償却費」の計算式で求められ、A社のEBITDAは○○円である、と言うことができます。

※EBITDAについては、こちらのコラムをご覧ください。

EBITDAとは？企業の収益性を測る指標について

EV/EBITDA倍率とは

EVについて

EV/EBITDA倍率をひもとく前に、まずEVについて解説します。

EV（イーブイ）とはEnterprise Valueを省略した言葉で、企業の事業価値を表しています。EVは以下の計算式により求められます。

EV（事業価値）＝株式時価総額＋純有利子負債＋非支配株主持分

株式時価総額

株式時価総額とは、株価×発行済株式数で計算される、上場企業の企業価値や規模を示す金額です。

純有利子負債

純有利子負債とは、有利子負債残高（短期借入金、社債、長期借入金）から、すぐに返済可能な現金・現金同等物（預金＋有価証券）を差し引いた金額のことで、「ネットデット（Net Debt）」や「ネット有利子負債」とも呼ばれています。

借金であるはずの負債がなぜ事業価値に含まれるのかというと、負債額は金融機関が回収できる見込みがあるとして融資した金額であるからです。つまり負債額の大きさは、ある程度の事業基盤があり将来的な収益力が見込まれるという証明になるのです。そのため負債を株式時価総額と合わせて事業価値と見なします。

非支配株主持分

非支配株主持分は、以前は「少数株主持分」と呼ばれていたもので、企業が完全子会社ではない子会社を持っている場合にのみ加算されます。

EV/EBITDA倍率とは

EV/EBITDA倍率は、事業価値に対する収益力の比率のことで、EBITDAマルチプルとも呼ばれています。以下のとおり、EVをその企業のEBITDAで割ることで導き出されます。

EV/EBITDA倍率 = 事業価値（EV） ÷ EBITDA

例えば、事業価値が10億円でEBITDAが2億円の場合、10億円÷2億円でEV/EBITDA倍率は5倍ということができます。

EV/EBITDA倍率を求める目的

何のためにEV/EBITDA倍率を算出するのかというと、投資効率を知るため、つまり投資資金が何年で回収できるかを予測するためです。M&Aの場合は、対象企業の買収価格の目安をつけるために、EV/EBITDA倍率を利用したマルチプル法によりバリュエーションを行います。

先ほどの例だと、EV/EBITDA倍率は5倍なので5年で投資した金額の元が取れるということになり、買収を検討する際の目安となります。では、なるべく早く投資金額を回収できるようにEV/EBITDA倍率は低い方がよいのでしょうか。

EV/EBITDA倍率は低い方がよいのか

事業価値が低くても収益力が高い企業であれば、短期間での投資回収が可能となるので、M&AにおいてEV/EBITDA倍率は低い方がよいのは事実です。しかし、一般的に事業価値と収益力は密接に関連しており、極端に事業価値が低くて収益力が高いという企業はほとんどありません。

M&Aにおいて望ましいEV/EBITDA倍率は、業界や企業の状況によって異なるため、明確に何倍がよいとは言えません。したがってEV/EBITDA倍率はそれ単体で評価するよりも、相場に比べて割安か割高かという点で考えるべきでしょう。また、M&Aにおいては数字だけにとらわれず、業界全体の動向や自社とのシナジーなど総合的な視点から検討することが大切です。

※シナジーについては、詳しくはこちらのコラムをご覧ください。

初心者必見！M&Aの最大の目的「シナジー」とは

EV/EBITDA倍率の相場

一般的にEV/EBITDAの目安は8～10倍といわれ、EV/EBITDA倍率がこの数値よりも高ければ割高、低ければ割安であるとされています。しかし、この8～10倍という数値は東証一部上場企業のEV/EBITDA倍率を平均して算出されたものであり、M&Aの中心となる多くの中小企業には当てはまりません。

残念ながら非上場の中小企業のEV/EBITDA倍率の平均データはありませんが、目安は3～5倍程度と考えることができます。これはM&Aにおいて対象企業の買取価格を決める際、一般的に3～5年分の収益を上乗せするためであり、中小企業は3年ほどで投資した金額が回収できれば割安であると言えます。もちろん、算出されるEV/EBITDA倍率は業界の成長性や将来の見通し、企業の財務状況、競合環境などによって異なるため、総合的に判断する必要があります。

まとめ

EV/EBITDA倍率とは、企業の事業価値を収益力（EBITDA）で割ることにより算出する倍率のことです。M&Aで買い手企業となる場合は、対象企業の買収価格を決める際の目安として利用できますが、EV/EBITDA倍率は業種や企業の特性により異なるので、注意が必要です。

弊社ポラリス・アドバイザーズでは、経験豊富なプロが御社のバリュエーション（企業価値評価）を行います。自社のEV/EBITDA倍率が気になるという方は、お気軽にお問い合わせください。

※企業価値評価については以下のコラムで詳しく紹介しています。

バリュエーションとは？M&Aにおける企業価値評価の算定方法